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購買力平価説について
為替レートは中長期ではファンダメンタルズによって動いていると考えられています。ファンダメンタルズを示す指標の一つとして購買力平価と言うものがあるのです。購買力平価説はPurchasing Power Parity TheoryということですからPPPと略される事が多いようです。購買力平価説の基本となっているのは一物一価の法則と呼ばれる法則です。一物一価の法則というのは同じ商品の価格が一つに決まるという考え方なのです。 一物一価の法則が世界的に成り立つ場合には日本で買ってもアメリカで買っても同じ価格になるはずです。日本である商品が100円であってアメリカでは1ドルで同じ商品を買える時には1ドル＝100円というのが妥当なレートだといえるでしょう。もしもこのときに1ドル＝90円であれば日本でかわずにアメリカの商品を買えば良いという事になります。その結果として米ドルを買うという力が働きますからドル高の方向へと力がかかると言えるでしょう。また逆に1ドル＝110円であればアメリカで買うより日本で買ったほうが良いでしょう。そのため日本円の需要が増えて円高へと傾くのです。このような事が行われますから一物一価の法則が成立する方向へとレートが変動すると考えられます。 一物一価の法則が成立するようにレートが変動するのであれば未来も予想できるでしょう。年間の物価上昇率が高い通貨というのは売られる事になるでしょう。そして物価上昇率が低い国の通貨が買われるという事になります。これが基本的なファンダメンタル分析だといえるでしょう。 しかしながらこれは中長期で考えたときの事ですから短期では様々な要因によって逆の動きをする事が多いのです。例えば物価上昇率が高いと金利は上昇するという傾向があるのですが金利が上昇するとその通貨が変われるという傾向があります。短期ではファンダメンタルズはあまり効果を発揮しないといえるのではないでしょうか。FXをするときにファンダメンタルズを考えたほうが良いとは思いますが「相場は相場に聞け」という相場格言が示すように、為替相場を予想するためにはやはり相場をよく見るという事が必要となってくるのです。そのためファンダメンタルズ分析は参考程度にするのが良いと思います。
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